CSR活動

CSR Activities

SDGsへの取り組み

三生医薬では「国連持続可能な開発サミット」において採択された
持続可能な開発目標「SDGs(Sustainable Development Goals)」を視野に入れ、
事業や社内環境における様々な取り組みを通して、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

  • 製品での社会貢献

    独自性あふれる製品開発を通して、社会や人々の健康に貢献していきます。

超高齢化時代をサポートするSTOP the “フレイル”推進。

「プラズマローゲン」や「クリルオイル」など新規成分の開発により、高齢化による口腔機能の低下、運動器の衰え、認知機能の低下といった「フレイル(虚弱)」防止対策を推進しています。

宮城県産の『ホヤ』原料を使用し、東北復興の⼀助に。

認知症予防の可能性が注目される成分「プラズマローゲン」の原料となるホヤは、すべて宮城県産のものを使用。東北復興支援の一助として貢献しています。

植物性ソフトカプセルですべての⼈に健康食品を。

宗教や嗜好により、動物性の食品を摂取できない人にも健康食品を届けるため、植物性ソフトカプセルの開発を積極的に推進。すべての人の健康づくりに貢献しています。

  • 社員満足度の向上

    社員が安心して働ける職場環境の実現に向け、様々な取り組みを推進しています。

就業の多様化に対応した働きやすい職場環境の整備。

フレックス勤務・在宅勤務制度・時差勤務等、様々な働き方を整えています。ワークライフバランスを大切にし社員が安心して活躍できる場を提供、社員と会社双方の成長を目指しています。

コミュニケーションの円滑化による風通しのよい職場づくり。

毎年「社員満足度アンケート」を実施し、社員の声を吸い上げ職場環境に反映させています。他にも、メンター制度による新卒新入社員のサポートや、1on1ミーティングの実施、意見箱の設置、社内・社外ほっとラインによる相談窓口設置等、意見を出しやすく風通しのよい職場づくりを推進しています。

活躍の場を広げる、ダイバーシティ推進。

多様性のある職場環境づくりを推進し、女性管理職の登用や外国人の雇用を積極的に支援。2021年3月現在、9名の女性管理職(うち2名は執行役員)、27名の外国人社員(中国、マレーシア、インドネシア、コロンビア出身)が活躍しています。

  • 地域社会への貢献

    地元学生の積極的な雇用や清掃活動、イベント支援を通して、地域に貢献しています。

地域環境活動の推進

富士山南陵の森フォレストセイバープロジェクトのメンバー会社として、「南陵森づくり活動」「南陵の森まつり」等に参加し、人と森の豊かな関係づくりを実現するための取組みを行っています。また、社内ボランティアによる工場・事務所周辺の定期清掃を行い地域の美化に努めています。

就業体験機会の提供と地元採用の積極推進

静岡県内の大学や富士・富士宮市内の高校からの早期職場見学会、静岡県立富士特別支援学校からの体験実習受け入れ等、学生の就業体験機会を提供するとともに、県内学生の積極採用も行っています。

  • 地域経済の中心的な担い手となりうる事業者として経済産業省より認定される「地域未来牽引企業」に選ばれました。
  • 環境負荷の低減

    「環境に優しい活動を通じて、地域社会の自然保護に貢献」していくため、三生医薬では、「環境目標2030」を定め、環境活動を推進しています。
  • 温室効果ガス(主としてCO2

    2030年までに原単位 ▲20%削減

  • 廃棄物量

    2030年までに原単位 ▲20%削減

  • 水使用量

    2030年までに原単位 ▲20%削減

  • レスペーパー

    2030年までに原単位 ▲20%削減

  • 労働災害ゼロ・健康の保持・増進

    全社安全目標「労働災害『ゼロ』」を掲げ、安全で健康的な職場環境を目指しています。

安全教育の拡充・継続

当社オリジナル動画による安全教育、作業にあわせた実技教育、役割に応じた講習を行うなど、より現場に近い実践的な安全教育を繰り返し行うことにより、労働災害ゼロの実現を目指しています。

リスクアセスメント推進強化

作業安全・有機溶剤・化学物質に関するリスクを抽出し、改善・トレーニング・教育などを展開することにより、安全で安心な職場環境づくりを推進しています。

心とからだの健康づくり推進

健康指導や感染症対策、社内全面禁煙などの健康増進に取り組んでいる他、心の健康管理室を設置するなど、社員が健康的に活躍できる職場づくりを推進しています。

  • 社員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人が認定される「健康経営優良法人」に認定されました。
    (2021年、中小規模法人部門)